全国
幅広く
北海道から九州まで。全国の施設を中心に幅広く
i-MEDICシリーズを提供しております。
長年の
実績
平成12年より介護支援システムを製品化。
10年以上の実績と信頼があります。
R4に
対応
i-MEDIC2リリースと同時にR4を標準搭載。
業界でもいち早く取り入れました。

導入事例
東京都国分寺市で国分寺病院をはじめ複数の介護施設を運営する同法人では、シームレスな医療・介護の提供を目指し、i-MEDIC Plus++を導入されました。あわせてニプロ社のHN LINEと連携し、バイタル結果をi-MEDIC Plus++へ自動取り込みすることで、測定から記録までの大幅な業務効率化を達成。また、従来は紙や電話に頼っていた施設間の情報共有も一新され、病院にいながらリハビリ状況や生活の様子をタイムラグなく把握可能になりました。これにより多職種連携が活性化し、患者様への深い理解に基づいた質の高い退院支援や日々のケアの提供に繋がっています。今後は、更に補助金を活用してHN LINEで導入したスマートフォンをより活かし、音声入力や見守りシステムといった多様な外部ソリューションとの柔軟な連携により、一層の業務効率化を推進。患者様と向き合う時間を増やし、地域にとってなくてはならない、不可欠な医療・福祉の提供を目指されています。
静岡県静岡市にある介護老人保健施設 エスコートタウン静清様では、チームケアをサポートする、総合介護支援システム i-MEDIC Plus 介護 をご導入いただきました。コニカミノルタ社のHitomeQと連携したシステムを構築することにより、患者様がどこに居ても最適なリハビリテーションを受けられるようになりました。
このシステムを導入してから、介護専門職や医療専門職の方が患者様を手厚くケアできる時間が取れるようになりました。
今後もICTを活用しながら、職員がより患者様と関われる時間を増やし、支援できるような環境づくりを検討されています。
北海道札幌市を中心に関東にも病院・介護施設を運営されている明日佳グループ様にお話をお伺いしました。

はじめに、電子カルテを導入したきっかけと構想をお聞かせください。
平成30年診療報酬改定をきっかけに電子カルテ導入を検討するようになりました。紙カルテからのDPCデータ(EFファイル、様式1)の作成には、医事課の負担が大きいと考えていましたので、そこを補うための増員をするよりも電子カルテを導入したほうが、より大きなメリットを得られると考えました。
また、電子カルテを導入することで、本来の専門性の高い業務に集中できれば職員の負荷軽減にもつながるのではという期待もありました。
クラウド型電子カルテ「 i-MEDIC Plus++」採用の
決め手は何だったのでしょうか。
診療報酬改定に対応するため、グループ内施設に一斉に電子カルテを導入することを検討していたので、施設ごとにサーバーを用意して人員を確保し、それらをメンテナンスするよりも、コストを抑えて一括管理が可能なクラウド型の電子カルテを採用しました。法人の事業計画に合わせた拡張性を考慮し、グループ病院が今後増えた際に柔軟に拡張できるということもクラウド型に決めた理由となりました。
施設間システムリンクによる業務互換を実現し、シームレスに簡素化できることも期待していました。

“クラウド”と聞いて気になった点はありますか?
やはり、セキュリティ面とスピード面が気になりました。しかしながら、レゾナ社のグループ企業であるコアネットインタナショナル社が運営するコアクラウドセンターのプライベートクラウド環境へ各拠点から閉域網で接続することで、セキュリティを確保したシステム環境を確保することができました。スピード面に関しても、今まで体験できなかったほどのシステム動作の速度を実現できています。
最後に、導入後のご感想を教えてください。
電子カルテの活用方法を導入前に具体的にトレーニングを受けることができたことで、メリットを最大限発揮し、患者さんに集中できる時間を今まで以上に確保できています。
他部門を意識しながら、専門性の高い医療行為をご提供できるということ、そして、各医療従事者がその日1日のスケジュールを簡単に把握できるということに大変役立っています。

よくあるご質問
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